アパレル業界における派遣の現在

バブル崩壊以降、日本の社会情勢は大きな変化を遂げました。
そして、厳しい経済情勢によって企業は経営体制の強化および経営状況の改善を図るため、人件費の削減に努めました。
その結果、従業員のかなりの部分を正社員ではなく、コストが比較的安い派遣社員を積極的に雇用するようになりました。

この派遣中心の流れは、アパレル業界においてもまた例外ではありません。
しかし、ひとくちにアパレル系と言っても、その職種は多岐にわたります。

一般的なところでは、販売員や店長、営業や商品の買い付けや仕入れをするバイヤー、マスコミ対応などの広報の窓口役となるプレスなどの販売・営業系、そして、デザイナーやデザインされたものを型紙におこすパタンナーなどの生産系、また、その生産を計画・統制する生産管理や、商品を企画化して、それを商品化し販売したりして、売上やその利益から人事までも一括して管理するMDなどがあります。

このように多岐にわたり、また、種類によってはかなり専門性が高く、スキルを必要とする職種が多いアパレルは、比較的に売り手市場と言えます。

より高度なスキルを持った人材を確保しようとして、登録料を無料にしたり、実際にそこで登録して働くとサービスポイントが貰えるなどの特典をつけたり、また、サイト上においても、求める会社を探しやすくするなど画面構成にも気をつけたりと、各社がそれぞれに工夫を凝らしています。

このような点から、アパレルのお仕事は、派遣会社・派遣先・派遣社員が三方一両の損ならぬ、三方一両の得となっていると言えます。